住てつ | 住宅の鉄人による住宅の鉄人になるためのウキウキ情報館

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ガーデニング【がーでにんぐ】　「ガーデニング（gardening）」を直訳すると園芸や造園術といった意味。石や池と組み合わせて草木の形を愛でる日本庭園に対して、花を観賞することをメインにしたイングリッシュ・ガーデンが1990年代半ばころから流行。現在は、マンションのバルコニーなどで楽しむベランダ園芸や鉢植え、エクステリアの一部も含めて、広く園芸一般をガーデニングと呼ぶ。

カーテン【かーてん】　装飾性・遮光性にすぐれ、窓辺を演出する幕。日差しを和らげ、日中の目隠しともなるレースやボイル、遮光性の高いドレープ、両者の中間にあたるケースメントなど、生地の種類によって分類される。

カーポート【かーぽーと】　カースペース上に設ける屋根用部材。車一台用では、片側2本の支柱で屋根を支える「片流れ」屋根のタイプが主流。屋根の四隅を柱で支える両脚支持タイプや、2本柱を中心に、左右対称に片流れ屋根がつく2台用の「合掌」タイプなどもある。

買い換え特例【かいかえとくれい】　不動産を売って、一定の期間内に代わりの不動産を買うこと、買い換えを行った場合、売却した不動産に対する譲渡税を繰り延べるという制度。マイホームの買い換え特例、事業用財産の買い換え特例などいくつかの種類がある。「課税の繰り延べ」とは、買い換えた時点では「譲渡がなかったものとみなす」ということ。課税時期を先に伸ばすだけで、次に売却するときにはあらためて課税されることに注意が必要。

外構【がいこう】　住宅などの敷地内で、建物の周りに作られる塀や生け垣、門扉、車庫、庭、アプローチなどのこと。植栽も含まれる。エクステリアと同様の意味。

開発行為【かいはつこうい】　建築物の建築などを目的に、土地の区画を分割・統合したり、造成工事をしたり、農地から宅地へ地目を変更するなど「土地の区画形質の変更」をすることをさす。三大都市圏の既成市街地や近郊整備地帯の市街化区域では原則500平方メートル以上、そのほかの市街化区域では原則1000平方メートル以上の開発行為を行う場合は、都道府県知事の許可が必要になる。未線引き区域では原則3000平方メートル以上、市街化調整区域では規模に関係なく開発許可が必要となる。

確定申告【かくていしんこく】　納税者が自分で、その年に生じた所得とそれに対する所得税額を計算して確定し、納税すべき税額を税務署に申告する手続きのこと。毎年2月16日から3月15日までの1か月の間に前年の申告をする。

瑕疵【かし】　取引をした建物が本来備えているべき品質や性能を欠いている状態のこと。欠陥、キズモノを意味する法律用語。

瑕疵担保責任【かしたんぽせきにん】 　購入したり新築した住宅に、引き渡しの時には気づかなかった欠陥＝瑕疵があった場合に、一定の期間中に売主や施工会社の責任を追及できること。売買契約では、瑕疵を知ってから1年以内なら売主に損害賠償や契約解除を要求できる。請負契約では引き渡し後、5年間（マンションなどは10年間）は施工会社に修繕・補修の請求が可能となる。

矩計図【かなばかりず】　建物の垂直方向の断面を詳細に表した図面。下地の寸法や細部の納まりまでを示す重要なもの。注文住宅では公庫の設計審査の提出図面のひとつでもある。基礎・床組や外壁の構造と使用する構造材の詳細、断熱の方法、屋根・外壁・室内壁・天井・床の下地の寸法・形状、仕上げの指示までが書き込まれる。

鴨居【かもい】　宅の開口部の上側にある横架材で、通常は障子・ふすま・引き戸などをはめこむ溝を2本彫ってある。片引き戸で溝が1本しかない場合は「一筋鴨居」、溝の入らない場合は「無目（むめ）鴨居」。他に、厚みがあって上部の荷重をささえる構造材を兼ねた「指（差し）鴨居」、欄間に用いるために通常よりも薄くした「薄鴨居（うすがもい）」、開口部のない壁面に本来の鴨居と同じ高さに設ける化粧材の「付け鴨居」などの種類がある。

ガラリ【がらり】　外部に対して目隠しをしながら換気ができるように、ドアや窓などにもうけた通気口のこと。「鎧窓（よろいまど）」「ルーバー」ともいう。建具の全体につける場合と一部につける場合がある。また、通気口に平行に取りつける「羽板」そのものや、「ガラリ戸（鎧戸）」を省略して単にガラリと呼ぶこともある。

瓦【かわら】　屋根葺き材料のひとつ。原材料の違いによって、粘土瓦、セメント瓦、石綿瓦、金属瓦などがある。粘土瓦は製法によって、いぶし瓦（光沢のある灰色、または銀黒色）、釉薬瓦（陶器瓦。色は多様）、塩焼き瓦（釉薬瓦の一種。赤褐色）に分けられる。

環境共生住宅【かんきょうきょうせいじゅうたく】　環境への負荷を抑えるために、省エネルギーや再生可能エネルギーの使用、資源の再利用、廃棄物の削減などの対策を採った住宅のこと。国土交通省が普及を進めるプロジェクトのひとつ。屋上緑化や雨水の再利用、太陽光・風力エネルギーの利用、ゴミの減量などの要素が含まれる。（財）建築環境・省エネルギー機構の「環境共生住宅認定制度」の基準に適合すると、広告などで「環境共生住宅」と記載ができる。

換地【かんち】　土地区画整理事業で、整理前の土地に代わって整理後に交付される宅地のこと。公共用地の分だけ減歩し、場所が移る。事業の前後の位置や地積、環境、利用状況を考慮して換地計画が定められる。計画通りに工事が完了した後に、関係権利者に対して土地を割り当てることを「換地処分」、換地処分の前に、工事の都合で換地の位置や範囲を仮に指定することを「仮換地」という。

完了検査【かんりょうけんさ】　建築確認を受けたすべての建築物は、工事完了後4日以内にその旨を都道府県などの建築主事または指定確認検査機関に届け出て、建築基準法と関連規定に適合しているかどうか検査を受ける必要がある。これを「完了検査」と呼ぶ。完了検査に合格すると「検査済証」が交付され、建物の使用が可能になる。

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基準地価【きじゅんちか】　公示地価と並ぶ公的な地価指標。都道府県知事が、国土法による土地取引の規制をスムーズに進めるために調査して公表するもの。毎年7月1日時点に各都道府県ごとに地価調査を行い、9月中旬に国土交通省がまとめて発表する。公示地価と同様に、住宅地、商業地、工業地などの用途地域ごとに、各地区の基準地（市街化区域では;平方キロメートルに;地点）が選ばれ、1平方メートル当たり単価で表示される。

基礎【きそ】　ものごとが成り立つ前提になるもの。建築物では、建物の重さを地盤に伝えるために最下層に設ける構造部分のこと。住宅の基礎は、地盤の上にそのまま載せる「直接基礎」と、円筒状の杭で支える「杭基礎（深基礎）」の2種類がある。地盤の良いところでは直接基礎、軟弱地盤では杭基礎が一般的。ただ、戸建住宅の場合は、軟弱地盤でも杭基礎ではなく、地盤改良をして布基礎やベタ基礎などの直接基礎にすることが多い。

北側斜線制限【きたがわしゃせんせいげん】　第1種および第2種低層住居専用地域と第1種および第2種中高層住居専用地域では、隣地または道路の日照確保のため、建築物の高さを、北側隣地（道路）境界線上の一定の高さを起点とする斜線の範囲内に収めなくてはならない。ただし、第1種および第2種中高層住居専用地域で日影規制の対象地域は除外。一般的に北側斜線制限より道路斜線制限のほうが厳しいため、敷地の真北に道路がある場合は、道路斜線で規制されることが多くなる。

キャピタルゲイン【きゃぴたるげいん】　株式や不動産などの資産を売却した時に得られる差益のこと。株式、土地等の資産の価格変動に伴う利益をいい、「値上がり益」「売却益」「譲渡益」ともいう。税務上は「譲渡所得」で、一般の給与所得や事業所得などとは別に分離課税される。値下がりして損失が出た場合は「キャピタルロス」。

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クーリングオフ【くーりんぐおふ】　訪問販売による強引なセールスなどから消費者を保護するために設けられた制度で、一定の条件の下で売買契約を無条件に解除できるというもの。その条件は、売主が不動産会社などの宅建業者で、かつ契約が行われた場所が「宅建業者の事務所等」以外であること。また、契約解除をするには、売主からクーリングオフ制度について説明した書面をもらってから、8日以内に内容証明郵便などで契約を白紙撤回する旨の通知をすることが必要となる。

グラスウール【ぐらすうーる】　溶かしたガラスを遠心力で吹き飛ばして綿状にした繊維に、少量の結合材（フェノール系樹脂）を加えて固めたもの。繊維サイズは直径4～8ミクロン、長さ10ミクロン以上の短繊維で、不燃材料。ロール状、筒状、板状などに成形して、断熱材、吸音材、保温材、フィルターなどに使われる。住宅用の人工鉱物系断熱材として利用されている。断熱材の表面はアルミ箔クラフト紙、プラスチックフィルムなどで包まれる。

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珪藻土（けいそうど）【けいそうど】　プランクトンなどの藻類の死骸が海底に堆積してできた粘土状の泥土で、白色、淡黄色。多孔質で吸水性に富む。もともと磨き粉、耐火材、ダイナマイト、七輪などの材料に使われてきたが、凝固剤や繊維を調合した塗り壁用の材料が開発され、住宅の内外壁仕上げ材としての使用が増えている。断熱性、調湿性、吸臭性などがあり、シックハウス対策のために室内の化学物質の吸着や、床下の吸湿対策として利用されることもある。

競売【けいばい】　債務を弁済できなくなった人の所有する不動産を地方裁判所で差し押さえ、売却した代金を債務の弁済にあてる手続き。通常より安い価格で落札できる可能性があるが、物件に瑕疵があってもクレームをつけられないなどの制限がある。

軽量鉄骨【けいりょうてっこつ】　厚さ1.6mmから4.5mm程度の薄い鋼板を成形した鉄骨のこと。常温（再結晶温度以下）でロールでのばした「冷間圧延鋼材」の一種。形は、溝形、リップ溝形、Z形、山形などがある。小規模な倉庫、工場、住宅などの鉄骨造の建築物に使われる。軽量鉄骨を使った建築物を「軽量鉄骨造」または「軽量鋼構造」「薄板鋼構造」などという。鉄骨系プレハブ住宅は軽量鉄骨造が多い。

結露【けつろ】　夏に冷たい水を入れたコップに水滴がつく現象のように、建物の室内外の温度差が大きい部分に、空気中の水蒸気が凝集して水の粒が発生すること。湿り空気が飽和温度以下になると結露する。住宅の室内壁面や窓ガラスに起きるものを「表面結露」といい、カビや汚れの原因になる。また、表からは見えない壁体や断熱材などの内側に結露することを「内部結露」といい、断熱材の性能低下や構造部材の腐朽など耐久性の低下を招くことがある。

原状回復【げんじょうかいふく】　賃貸物件の退去時に、借主が室内に設置した造作などを自ら取り除いて貸主へ返還すること。住んで古くなった部屋を、契約当時の状態に戻すことではない。国土交通省のガイドラインでは「賃借人の故意・過失、善管注意義務違反、その他通常の使用を超えるような使用による損耗・毀損を復旧すること」と定義している。この考え方に従って、借主の不注意で壊したり汚した部分を修繕することも、原状回復に含むのが現在では一般的となっている。

建築確認申請【けんちくかくにんしんせい】　建物を建築するためには、工事にとりかかる前に、その計画の内容が建築基準法や関連法令に適合しているかどうか、都道府県または市区町村の建築主事に申請して、確認を受ける必要がある。これを「建築確認申請」と呼ぶ。本来は施主が行うものだが、建築士やハウスメーカーなどに代行してもらうのが一般的となっている。

建築基準法【けんちくきじゅんほう】　建物を建築するときに守らなければならない、もっとも基本になる法律。国民の生命・健康・財産を守ることを目的に、建築する敷地と道路との関係、用途地域ごとの建築物の種類や規模、建築物の構造や設備の強度・安全性などについて、最低限の基準を定めている。1950年制定。一定規模以上の建築物をたてる場合は事前に建築確認を受けることが必要になる。

建築坪単価【けんちくつぼたんか】　戸建の本体工事費を延床面積の坪数で割った数字で、ハウスメーカーの商品パンフレットの価格表示や、工務店との打ち合わせの際などに目安として用いられる。しかし、家の面積にかかわらず、一般にバス・キッチン・トイレなどの設備機器の数は同じなので、ここにかかる費用は変わらない。このため延床面積が大きい家ほど坪単価は小さくなる傾向がある。

建築面積【けんちくめんせき】　建物の外壁や、柱の中心線で囲まれた部分の水平投影面積（建物の真上から光を当てた時に地盤面に影となって映る部分の面積）。ただし、外壁から1m以上突き出した軒や庇などは、その先端から1m外壁側に後退した部分までの面積を含む。1階の外壁より2階の外壁が突き出している場合は、建築面積は1階床面積よりも広くなる。

減歩（げんぶ）【げんぶ】　開発行為にともなって地権者の土地面積に事業の前後で変化があった場合に、その面積が減った分を「減歩」という。通常は、土地区画整理事業で使われる用語で、公共施設の用地や保留地を捻出するために、地権者から同じ割合で供出させる土地を意味する。

建ぺい率【けんぺいりつ】　住宅の規模（広さ）に対する規制を示す基準のひとつで、敷地面積に対する「建築面積」の割合のこと。用途地域と都市計画の指定によって上限が定められている。たとえば、建ぺい率50％地域の140平方メートルの敷地には［140平方メートル×50％＝70平方メートル］となり、建築面積70平方メートルまでの建物が建てられる。

原価法【げんかほう】　今その不動産を再調達したら、いくらかかるかということから不動産価値を評価する方法

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コーポラティブハウス【こーぽらてぃぶはうす】　入居希望者が仲間を作って協同組合方式で建築するマンションのこと。通常は、コーディネーターや建築家がコーポラティブ方式で建てたい人を募り、建設組合を結成して共同で土地を購入。設計事務所等に依頼して各組合員の希望を取り入れながらプランを練り、建築会社に発注。完成後も共同で管理するという流れが多い。

高気密【こうきみつ】　気密性が高いこと。室内が密閉されて空気を通しにくい状態を「気密」という。ビニールシートなどの防湿層で建物全体をくるむことによって気密性能を高められる。気密性は、住宅の床面積1平方メートル当たりの相当隙間面積（平方センチメートル）で表す。次世代省エネルギー基準では、北海道や東北などの寒冷地では2平方センチメートル以下、そのほかの地域は5平方センチメートルと定められている。

工業専用地域【こうぎょうせんようちいき】　都市計画法で決められた工業系の用途地域のひとつ。工業の利便を図るために定めた専用地域。マンション、戸建、寮・社宅を問わず住宅の建築が一切禁止されている唯一の用途地域。飲食店や店舗などの商業施設も規模にかかわらずほとんど建築できない。娯楽施設もカラオケボックスなどを除いて不可。大規模な工場が集積しているエリアで、臨海部や内陸の工業団地などに固まっている。

工業地域【こうぎょうちいき】　都市計画法で決められた工業系の用途地域のひとつ。主に工業の利便を図るために定めた地域。危険性や環境悪化のおそれが大きい工場も建築できる。パチンコ屋、カラオケボックスなど小規模な娯楽施設は建築可能だが、ホテル、キャバレー、劇場などの施設は建築不可。住宅の建築は禁止されていないが学校や病院などは建てられない。

工事請負契約【こうじうけおいけいやく】　施工業者に工事を請け負ってもらう契約。契約当事者双方の署名なつ印、工事名称・場所・工期・請負代金などを記した「工事請負契約書」のほか、トラブル時の処理方法などを取り決めた「契約約款」と、請け負う工事内容・費用の詳細を示す「設計図書」「工事費見積書」から成る。

公示地価【こうじちか】　公的な地価指標のひとつ。全国からその地域の地価水準を代表する標準地を選び、毎年1月1日時点の地価を不動産鑑定士等が評価して、国土交通省が3月末ころに公表。住宅地や商業地、工業地、市街化調整区域など、各地域ごとに標準地の1平方メートル当たり単価で示される。適正な土地取引の指標にすることを目的に、1969年の地価公示法の制定とともに始まった。

更新料【こうしんりょう】　賃貸借契約の更新をする際に支払う一時金の一種。借地借家法上に明確な規定があるわけではないので、仮に賃貸借契約書に更新料にかかわる条項がなければ、借り手は更新料を支払う義務はない。契約書に明記してあれば、支払わないと契約違反になる。貸家の場合は新規家賃の1～2か月分の更新料をあらかじめ契約書に盛り込んでいることが多い。

公正証書【こうせいしょうしょ】　当事者間で作成した書面が、特定の日付に確かに作成されたものであることを公務員の公証人が証明したもの。裁判所や法務局の近くにある公証人役場で作成され、公的な証拠能力が高い。ローン契約書・賃貸借契約書・遺言書などに使われる。

高断熱【こうだんねつ】　住宅の壁や床などを通して熱が伝わらないように、室内と室外をエネルギー的にはっきり区切ることを「断熱」という。断熱工事によって、熱エネルギーの行き来が少なくなった状態が「高断熱」。高断熱住宅では、冬は室内の暖かい空気が逃げにくく、夏は外の暑さが室内に伝わらず、冷暖房効率も高い。

高齢者対応【こうれいしゃたいおう】　高齢化社会を迎えて、歳をとって身体が弱くなっても自立した生活ができるように配慮した住宅のこと。加齢対応、長寿社会対応ともいう。段差をなくすだけでなく、移動のしやすい間取り配置、安全に配慮した照明計画なども含まれる。

固定資産税【こていしさんぜい】　毎年1月1日時点で登記簿に土地建物などの固定資産の所有者として登記された人に課税される市区町村税。新築家屋は取得した年には登記簿にないので翌年から。中古住宅や土地を買った場合は前所有者（売主）に課税されるが、通常は購入した日を境に案分して負担する。標準税率は1.4％で、市町村によって最高2.1％まで変更可能。

コンバージョン【こんばーじょん】　改装、転換という意味（conversion）。建設・不動産業界では、建物の用途変換、転用を指す。日本では主に大量供給でテナントの入らなくなった既存ビルをマンションに変換する動きが中心。

コンペ【こんぺ】　「コンペティション＝競争、競技会」の略。建築の世界では競技設計の意味で使われる。一定の条件を提示して複数の設計者からプランを募り、その中から優秀なプランを選ぶ方式のこと。

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